広島市は、市内中心部の半径2キロ圏内に6つの大病院がある激戦区です。その中で、病院のブランド力向上を目指し、広報戦略の策定と実行に10年以上携わり、自ら広報誌に掲載するコラムを書き続けてきた、県立広島病院院長の板本敏行先生に話を聞きました。

2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催にあたり、インバウンド（訪日外国人）の増加によって、国内では普段あまり見かけない感染症が海外から持ち込まれる懸念が高まりました。そのため2019年に公開されたのが「症状からアプローチするインバウンド感染症への対応　感染症クイック・リファレンス」です。このクイック・リファレンスの作成にも携わった大阪大学大学院医学系研究科教授の忽那賢志先生に、インバウンド感染症の対応のポイントを聞きました。

地震や水害などに加え感染症のパンデミックも含まれる自然災害では、組織的な活動が人的被害の軽減につながります。 熊本大学では、平成28年に熊本地震を経験し、災害支援を担う医療人の育成のため災害医療教育研究セ ンターを設置しました。 熊本大学病院 災害医療教育研究センター センター長 笠岡俊志先生に、災害医療に関わる教育や研究の取り組み 、災害支援活動における多職種連携の重要性について解説いただきます。

佐賀大学医学部附属病院は、国内で電子カルテの普及が始まった初期の段階で電子カルテを導入し、その後、電子カルテのデータを診断や治療につなげる仕組みを作ってきました。また、AIによる眼底画像診断支援システムの開発にも成功し、国が推進する医療ビッグデータMID-NETにも参加しました。その最前線で活躍してきた同大学医学部長の末岡榮三朗先生に話を聞きました。

メディカルジャーニー学術コラムは、アボットジャパンの学術担当者が執筆する連載シリーズです。第7回は、誰もがかかる可能性がある「がん」について、近年注目されている個別化医療、特にリキッドバイオプシーについて、概要をご紹介します。

神戸市立医療センター中央市民病院では、2020年4月に新型コロナウイルス感染症のクラスターが発生し、約2カ月間、病院が閉鎖されました。その後、ウィズコロナの病院運営を通して着実に病院のブランド力を強化しています。ポストコロナに向けた戦略について、病院長の木原康樹先生に聞きました。

メディカルジャーニー学術コラムは、アボットジャパンの学術担当者が執筆する連載シリーズです。第6回は、検査結果を的確に解釈するために必要となる考え方についてご紹介します。

UNIVANTS of Healthcare Excellence Awardプログラムは、医療での優れた業績を引き出し、讃えるという共通のビジョンに基づき、米国臨床化学会（AACC）、国際臨床化学連合（IFCC）を始めとする7つの世界的学会・組織が実施する国際的に名誉あるアワードプログラムで、Abbott Laboratoriesがスポンサーとなり毎年受賞者が選出されます。ここでは、2021年度受賞者の優れた取り組みをご紹介します。

幅広い業務を担うことができる臨床検査技師が、タスクシフト・シェアとコメディカル連携により実現可能な病院内の検査技師の価値向上と経営貢献の可能性について、徳島大学病院 病院長補佐 医療技術部長 臨床検査技師長 中尾隆之先生に執筆いただきました。

メディカルジャーニー学術コラムは、アボットジャパンの学術担当者が執筆する連載シリーズです。第5回は、肺がん検診による死亡率の低下、検診の利益と不利益、検診により利益を受ける対象者を選択する研究報告をご紹介します。

メディカルジャーニー学術コラムは、アボットジャパンの学術担当者が執筆する連載シリーズです。第４回は、患者数が糖尿病にも匹敵すると言われる甲状腺疾患の特徴とその診断、特に検体検査にまつわるピットフォールについてご紹介します。

メディカルジャーニー学術コラムは、アボットジャパンの学術担当者が執筆する連載シリーズです。第3回は、これから研究を始めるもしくは学会発表・論文作成に興味がある方向けに、論文の構成、検索方法、研究の進め方と学会発表の方法、論文投稿の流れについてご紹介します。

メディカルジャーニー学術コラムは、アボットジャパンの学術担当者が執筆する連載シリーズです。第2回は、検診の受診を阻む要因のひとつとしての正常性バイアスについてお話します。

メディカルジャーニー学術コラムは、アボットジャパンの学術担当者が執筆する連載シリーズです。第1回は、新型コロナウイルス感染症に関する検査および学術的観点の最新情報をまとめました。

第三者評価機関による品質の確保が求められる現在の環境において、国際規格ISO 15189認定のメリットとデメリット、認定取得活動のポイント、また認定継続を支援するプログラムについてご紹介します。

診療報酬が期待通りに伸びず、患者数の増加も鈍化するなかで経営改善効果が期待できる取り組みとして、コスト削減が挙げられます。収支最適化・院内物流改善・医療経営コンサルティングを行うDALI株式会社の番場省吾代表取締役社長は、その手段は価格交渉だけではないと強調し、病院ぐるみの経営改善として取り組むべきと訴えます。

医師の働き方改革の実現に不可欠なタスクシェア・シフトを実現するためには、医師だけでなくコメディカルの意識改革も必要です。そのヒントをお伝えするため、相澤病院の最高経営責任者で日本病院会会長も務める相澤孝夫先生に話を聞きました。叱るのではなく、どこに問題があるのかを理解してもらう、また、仕組みを作ることで患者さんと接する機会を増やすなど、相澤先生のこれまでの実践は、意識改革を推進する上で参考になるはずです。 

急性期中核病院として365日24時間救急医療を提供する相澤病院では、2014年に回復期リハビリテーション病棟を新設、さらに2016年には、地域包括ケア病棟のみの新病院を開設。その間、地域医療構想の議論を先取りする形で同院の急性期病床を92床も削減してきました。こうした一連の取組の目的と成果について、同院の最高経営責任者で、日本病院会会長を務める相澤孝夫先生に話を聞きました。

社会医療法人高橋病院は北海道函館市における地域医療・介護の要役として高齢者の生活を支えます。ITの導入にも積極的で、地域医療情報ネットワーク「ID-Link」の開発を主導したことでも知られます。こうした仕組みを通じて「患者の“多幸感”を実現したい」と、高橋肇理事長は語ります。

臨床検査技師も、今まで以上に多職種連携医療に関わり、メディカルスタッフの一員として、病院全体の業務改善の一翼を担うことを求められています。一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会 代表理事副会長　横地常広氏に、日臨技の人材育成をはじめとする取り組みや展望について伺いました。

ホスピレートは、医療従事者にとって「働きたい病院」であるかを独自の視点と評価項目で認証します。医療機関の課題を明らかにして豊かな医療の提供者となる医療スタッフのための体制づくりをサポートする病院認証事業について、NPO法人イージェイネットの代表理事 瀧野敏子氏が解説します。

2024 年4 月よりすべての勤務医に新たな時間外労働の罰則付き上限規制が適応されます。この「医師の働き方改革」は単に労働時間を短縮するにとどまらず、医療経営の様々な要素に影響を与えると考えられます。医業経営コンサルタント 秋山岳人氏が解説します。

医師や看護師は、日常診療において臨床検査関連業務を多数行っています。臨床検査技師が救命救急センターなどに常駐することで、臨床検査の精度を高め、診療の補助や看護業務の支援を行い、医療の質向上に貢献しています。

臨床検査が著しく進歩する中、精確なデータをどのように解釈し、診療に生かすかが重要になっています。亀田総合病院では、データの解釈において臨床検査技師が重要な役割を果たし、病棟でも活躍する場を設けています。 

昨年2月からCOVID-19の患者を受け入れてきた湘南藤沢徳洲会病院の臨床検査部では、発熱外来を受診した患者さんや入院患者さんの検査を担当してきました。さらに今年1月に発生した院内クラスターを乗り越え、止まらない検査・医療を提供し続けています。これまでの取り組みおよび今後の対応について、技師長の小山健一先生に話を聞きました。

臨床検査部が採血管管理に取り組むことはコスト削減・インシデント予防・品質保証へ繋がる

2020年12月時点の新型コロナウイルス感染症に関する検査および学術的観点の最新情報をまとめました。

27の検査ロジックで、36名の患者で新たな疾患を発見。オペキャンセルの削減で840万円の増収に貢献した、聖隷浜松病院臨床検査部の「後方診療支援」の取り組みについてお話を伺いました。